過激派についてフランス人100人に訊いてみた

ＴＨＩＮＫＥＲ
より抜粋

全世界を震撼させた大規模テロ攻撃です。
この事件をきっかけに世界は一変しました。

このあと、世界は「イスラムの過激派テロリスト」におびえ、彼らをつぶすためには、
とことん戦わなければならないという幻想にとらわれることになったのです。

まず、９．１１テロ事件を振り返ってみます。

この事件は２００１年９月１１日、アメリカ本土において、オサマ・ビン・ラディン率いるイスラム過激派組織のアルカイダのテロリストが旅客機をハイジャックし、ニューヨークの世界貿易センターに乗客もろとも自爆テロを決行したという事件です。

この他にも……。

アメリカ国防省ビル（ペンタゴン）に一機が激突し、ピッツバーグ郊外に一機が墜落しました。

さらにツインタワーから数百メートル離れた第七ビルは、数時間後に崩壊。以上が９．１１テロの概略です。
 

しかし、この同時多発テロ事件。全てがアルカイダの仕業によるものであるというアメリカの政府発表には、多くの疑惑があります。

まず、はじめに容疑者とされるビン・ラディン氏の一族は、ブッシュ大統領の一族とは、３０年来のビジネスパートナーの間柄です。
 

ビン・ラディン一族とブッシュ家は石油会社を共同経営するなど、とても密接な関係にあります。
そもそも氏は、洞窟に潜むテロリストなどではなく、アラブの大富豪の子息です。
ビンラディン一族は、ブッシュ家の仲立ちでアメリカの誇る大手軍需産業・カーライルグループに 巨額の投資をしており、その仲介者がブッシュ家なのです。
 

そして、９．１１テロ後のアフガン侵攻・イラク戦争などの「対テロ戦争」で莫大な利益を上げたのは、他ならぬカーライルグループでした。

ツインタワーは、航空機の衝突後、わずか１～２時間後に完全に崩壊しています。

あまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩れたのです。

このビル自体は外壁に網の目の鉄板が配され、旅客機何台分もの衝撃に十分耐えられるように設計されていたと、このビルの建設プロジェクト責任者であるフランク・マルティニ氏が証言しています。
 

さらにあまりにも速いスピードで、大爆発とともに真下に崩壊し、
事前に階下での爆発音を聞いた多くの一般市民や消防士の証言もあります。
またビル崩壊時の映像を再生してみると、崩壊するより早く階下で爆発している箇所がいくつも確認できます。
 

アメリカ国内で外国人組織が同時に４機ハイジャックすることでさえ難しいはずなのに、
ビルを解体するくらい強力な爆発物を事前に多数、仕掛けておくなど、これほど大規模なことが、アラブの一テロリスト組織に可能でしょうか？

さらに、アメリカ国防省ビル（ペンタゴン）の激突現場に残された穴は、
大型旅客機が突っ込んだ穴にしては小さすぎるという指摘があります。

建物が、主翼の幅に相当する損害をまったく受けていないのです。
（※写真の飛行機は合成イメージ）そして、機体のほとんどは蒸発してしまったとされ、遺体も一つも見つかっていません。
 

同様に、ユナイテッド９３号機の墜落事故現場においても機体のほとんどが蒸発したとされ、
機体の大部分が見つかっておらず、遺体もひとつもありません。
機体がほとんど蒸発し、遺体が一つも見つからないような旅客機墜落事故は、前代未聞であり珍事件です。
それが二つも同時に起きたとなると、そもそも本当に航空機自体がこれらの事故現場に墜落していたのかと問いただしたくなります。
 

これほどまでに疑わしいアメリカの政府発表ですから、日本の国会でも追及した人がいました。

２００８年１月の参院外交防衛委員会で民主党参議院議員の藤田幸久氏が、先ほどあげた疑惑以外にも、
ハイジャックに使用された航空機の会社（ユナイテッドとアメリカンエアライン）の株取引が９月１１日寸前までに、まるで事故を知っていたかのような不可解な売買が大規模に行われ、莫大な利益を手にした人がいることにも言及しています。
 

これらが、アラブの洞窟に潜む一テロリスト組織に可能なことではない！として、
もっとはるかに巨大な世界的規模の組織の関与を示唆しています。

藤田氏は詳しい内容を本に書いて出版しています。

またさらに一番不思議なのは、イギリスの大手テレビ局BBCが、第七ビル（通称：ソロモンブラザーズビル）の崩壊約２０分前に、
生中継のニュースで「ビルが崩壊したようです」と先に流したことです。

このニュース報道終了５分後に、第七ビルは実際に突然、音を立てて大崩壊するわけですが、このビルには旅客機も激突していませんでした。

 

９．１１テロについての疑惑を検証するDVDです。

この事件について、政府発表と食い違う科学的な証拠が８００件ほどあるといわれています。
 

科学者や建築設計士などの専門家だけでなく、真相を求める犠牲者の遺族の方々、
またテロを事前に予告されていた内部告発者など数多くの人々が米政府に対し、事実の公表を求めて、９年たった今も日々活動しています。

同じく、９．１１テロの疑惑を検証する本の数々です。
 

アメリカ政府同様、日本政府の公式見解は、テロの首謀者はビン・ラディン率いる�
�ルカイダの犯行としています。
 

しかし、最近のアメリカのNYタイムズとCBSの共同調査によると、
政府の公式見解をそのまま信じている人はわずか１６％、
政府が何か隠していると思う人が５３％、
政府はまったく嘘をついていると思う人が２８％、

つまり、テロの当事国のアメリカ人でさえほとんどが、政府発表を信じていないのが現実です。
日本の私たちはどうでしょうか？おそらくいまだに過半数の人が、政府発表のアルカイダ犯行説を信じているのではないでしょうか。

９．１１テロ以来、世界の目の敵となったアフガニスタンとイラク。
とくにイラクはアメリカ主導の国連加盟国の連合軍による一方的な攻撃により、瞬く間に壊滅、占領されました。
いまでも治安が安定しない現地では、連合軍の軍隊が駐留し続けています。
 

当時のアメリカのブッシュ大統領と日本の小泉首相は、大の仲良しで、ともに「対テロ戦争」をスローガンに一致協力しました。

日本政府は、テロ対策特別措置法を制定し、2001年から2010年1月15日まで海上自衛隊の補給艦と護衛艦をインド洋に派遣し、米英をはじめとする国連・多国籍軍の艦船に対して、洋上補給（給油）を行なって支援してきました。
 

もともとこの法律に基づく給油は、アフガニスタンにおけるアメリカの活動支援が目的であるとされていましたが、実際にはほとんど（８割以上）の燃料がイラク戦争のために使われていたことが米海軍の情報で明らかにされました。

つまり、日本はイラク攻撃に大きく関与していたのです。

 

ちなみにこの「イラク攻撃」は、９．１１テロのわずか４日後に議会で発案されていました。
 

最後にブッシュ大統領は、「９．１１テロとフセインは、まったく関係なかった」と発言しています。
つまり「大量破壊兵器」も「アルカイダとの関係」も始めから「まったくの根拠ない嘘」だったわけです。

 

 

参考文献：

『ロスチャイルド〈上〉―富と権力の物語』 デリク ウィルソン　新潮社

『金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った』　安部芳裕　徳間書店

『仕組まれた昭和史　日中・太平洋戦争の真実』　副島隆彦　日本文芸社

『ドル亡き後の世界』　副島隆彦　祥伝社

『洗脳支配ー日本人に富を貢がせるマインドコントロールのすべてー』　苫米地英人　ビジネス社

『大いなる秘密（上）　爬虫類人』　デーヴィッド・アイク　三交社

『国際軍事データ２００８－２００９』（財）ディフェンスリサーチセンター　朝雲新聞社

『密封された昭和史ー今の無惨な日本はこの時から始まったー』　松本英昭　第一企画出版

『真珠湾　日本を騙した悪魔』　ジョン・コールマン博士　成甲書房

『祈りの島　沖縄・久高島』　浅川嘉富　

『すでに世界は恐慌に突入した』　船井幸雄・朝倉慶　ビジネス社

『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表』　アンドリュー・ヒッチコック　成甲書房

『もう一度学びたい　日本の近現代史』　菊池正憲　西東社

『面白いほどよくわかる　日露戦争』近現代史編纂会　　日本文芸社

『ロックフェラー・ロスチャイルドを超える　闇の超世界権力　スカル＆ボーンズ』クリス・ミレガン＋アントニー・サットン　徳間書店

『世界のニュース　意外なウラがわかる本』　ロム・インターナショナル　こう書房

『国家破産以後の世界』　藤井厳喜　光文社　

『金融崩壊後の世界ー資本主義というマトリックスからの脱却ー』　安部芳裕・佐々木重人　文芸社

フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」（原題：ＷＨＹ　ＷＥ　ＦＩＧＨＴ）

http://www.infowars.com/

http://halturnershow.blogspot.com/2008/12/urgent-new-amero-paper-currency-exposed.html

http://www.geocities.co.jp/Technopolis-Mars/5614/jinmyaku.html

http://video.google.com/videoplay?docid=-845461387975920288&hl=en#

http://plaza.rakuten.co.jp/HEAT666/diary/200411170000/

http://www.pluto.dti.ne.jp/~mor97512/WA2-10.HTML